プレスリリース

【出社が増えた大企業に調査】コロナ5類3ヶ月で企業の約6割はむしろ「働き方改革を加速」するも社員としては「まだ足りない」。会社の規則変更や最新ツール導入などを求める声

新型コロナ5類移行後に出社の割合が増えた大企業社員への調査で判明

2023-08-07

oVice株式会社(本社:石川県七尾市、代表取締役CEO:ジョン・セーヒョン) は、2023年5月8日の新型コロナウイルス5類移行後に出社の割合が増えた大企業(従業員数1,000名以上)のハイブリッドワーカー107名を対象に、ハイブリッドワーカーの勤務形態に関する課題調査を実施しましたので、お知らせします。新型コロナ5類移行後オフィスへの出社頻度が増える動きが注目されましたが、対象とした大企業の中では、この期間にむしろ「働き方改革」を加速させた企業は約6割だったことがわかりました。加速させた企業の中では、約8割の企業がリモートワークを推進し、他にも多様な取り組みを行っている様子がみられました。一方で、社員の約9割は、「働き方改革」がさらに進むことを希望しており、そのためには最新のデジタルツールなどの導入や、「規則」や「社内の雰囲気」などのソフト面の整備が必要だと考えていることが分かりました。

詳しい内容は以下のURLをご確認ください。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000166.000058507.html